おにぎりの写真を投稿すると、世界の子どもたちにおいしい給食が届く「おにぎりアクション」が今年も始まりました。世界の食料問題の解決に取り組む特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International（テーブル フォーツー インターナショナル）は、国連が定めた10月16日「世界食料デー」を記念して、「おにぎりアクション2021」を2021年10月5日から11月5日まで実施しています。今回は、10月5日に行われたおにぎりアクションについてのオンライン記者発表会の内容をご紹介します。
世界の肥満と飢餓の不均衡の解消をめざし活動するTFT
特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International（以下、TFT）は、2007年創立の日本発祥のNPO団体です。いま、飢餓と肥満という食の不均衡は世界中で起きています。TFTは開発途上国と先進国両方の人々の健康を同時に改善することを目指して活動しています。その活動の1つが「TFTプログラム」です。
これは参加者がヘルシーな食事をするとTFTを通して寄付ができ、その結果、開発途上国の学校給食になる取り組みです。支援先はウガンダ、ルワンダ、ケニア、タンザニア、フィリピンの5カ国です。
法人は企業の社員食堂、自動販売機、街中のスーパーやレストランなど、あらゆる食事のシーンで、また食にまつわる商品やサービスで、TFTプログラムに参加することが可能です。現在では650の企業や団体が参加しており、創立から14年間の累計支援給食数は83,580,581食（2021年8月末現在）にも及んでいます。このうち540万食がおにぎりアクションからの支援になっています。
写真投稿だけで給食支援になる「おにぎりアクション」とは？
「おにぎりアクション」は2015年から毎年10月16日の「世界食料デー」に合わせて行っているソーシャルキャンペーン。世界が食について考えるこの日に、日本ならではの食材であるおにぎりを使って世界を変えたいという思いからはじまりました。
アクションの内容は、以下の通り。まず、おにぎりやおにぎりを握ったり食べたりしている様子など、おにぎりにまつわる写真にハッシュタグ「#OnigiriAction」を付けてSNSまたは特設サイトに投稿します。すると協賛企業が寄付をし、TFTを通じてアフリカ・アジアの子どもたちに1枚の写真につき給食5食（100円）が届くというもの。投稿は無料で、期間中であれば何度でも投稿をすることが可能です。投稿者にはお金がかからず、趣旨に賛同する協賛企業が給食のための資金を寄付する仕組みになっており、昨年までの6年間で約100万枚のおにぎり写真が集まったそうです。
「おにぎりアクション」は学校給食を提供するだけが目的ではありません。その先にある「人間の暮らし」を大切にしているそう。実際に2015年からの継続的な支援によって、支援先では教育機会の創出といった大きな影響が出ています。
TFTが支援している国の子どもは、家計を助けるために学校を中退することも少なくありません。しかし給食のおかげで食べるために働きに出ることもなくなり、50～60％だった就学率はほとんどの地域で100％にまで上昇しています。それに伴い、親や地域住民の意識も大きく変わったそうです。給食による子どもたちの変化を見た親達は、この先も給食継続を願うようになり、将来的にTFTの支援がなくなっても、自分達で給食を賄えるような仕組みを作ろうとする機運が生まれました。その結果、地域経済の活発化によって雇用の創出や農家の収入向上といった結果が生まれています。
コロナ禍における支援先の状況は
2007年の創立以来、TFTプログラムを通じて長年開発途上国に支援を続けてきたTFTですが、昨年からのコロナ禍で状況が一変しました。
まず、支援先の学校は日本と同じように昨年3月から長く休校に。給食が命にも直結する食事のため、休校中も食事の支援を続けられるように食材パックを提供するといった対策を実施してきました。それと同時に、適切な手洗いとマスクなど衛生面の啓蒙も。その結果、呼吸器疾患や下痢症にかかる子どもが減少したというポジティブな変化が見られたそうです。
ただ支援先の国々の中には学校が再開したところがあるものの、コロナ禍が続いており、子どもたちの暮らしが安定しているとは言えません。栄養失調の子どもが増加し、休校による授業の遅れ、家庭の経済状況の悪化といった状況に陥っているケースが少なくないそうです。
コロナ禍で深刻化する日本の米余りの課題解決にも
実はおにぎりアクションは開発途上国だけではなく、日本国内の支援にも繋がります。コロナ禍で外食産業の需要が減ったことで、日本ではお米の生産量の約3割が余っているという現状があるそうです。また食の多様化によって、お米を食べる頻度が1日1回以下という人が4割もいるという調査結果もあるそう。「おにぎりアクションを通じて日本国内のお米消費促進にも貢献したい」と、おにぎりアクションプロダクトマネージャーの帳一華さんは語りました。
今年は過去最大となる企業・団体がおにぎりアクションに参加
今年のおにぎりアクションの参加企業・団体は、4年連続でトップスポンサーを務める日産セレナをはじめ、オイシックス・ラ・大地、日本水産、フジッコ、旭化成ホームプロダクツ、はくばく、ベネッセコーポレーション、井村屋グループ、ニコニコのり、象印マホービン、福井県など過去最大数となる30。おにぎりアクションで解決しようとしている課題を1人ではなく、社会全体で連携していく必要性に共感した企業、自治体、団体が多数参加したことで、例年以上により大きなアクションとして広がることが期待されます。
このほかにもさまざまな企業や団体が期間中に、社内向け社外向け問わず、おにぎりアクションを盛り上げる企画を続々と展開。今年は参加企業も過去最大数なので、スーパーやSNSなどで、おにぎりアクションを目にする機会が増えてくるのではないでしょうか。
楽しくおにぎり写真を投稿するだけで世界の飢餓に貢献できる
今年のおにぎりアクションの目標提供給食数は120万食。これは6,000人の子どもたちの1年分の給食になるそうです。お弁当や朝ごはんでおにぎりをいつも作っている人は、何気ない日常のおにぎりの写真を撮って投稿するだけで世界の飢餓に貢献できる期間になります。おにぎりアクションに投稿しようと思ったら、「せっかくならいつもと違う具やふりかけを使ってみようかな」といつものおにぎり作りが楽しくなりますね。握ったおにぎりを食べてくれる家族、お米農家さん、そして給食が支援される途上国の子どもたちみんなが笑顔になれるおにぎりアクション。みなさんも11月5日までの開催中に、ぜひ参加してみてはいかがでしょうか。
【参照サイト】おにぎりアクション2021
