現在、渋谷駅東口を含む渋谷の複数の場所で、海洋問題を含む環境問題への具体的行動を促進することを目的としたイベント「渋谷で感じる海。プロジェクト」が開催されている。

世界中で社会課題となっているマイクロプラスチック。特に海や川への流出・汚染は深刻な問題となっている。しかし、直径5mm以下のマイクロプラスチックの回収はハードルが高く、劣化が激しい園芸用のふるいの使用には不便さを感じる人が多いという。

大きな企業や団体がテクノロジーを使った解決策を日夜研究するなか、福岡県で活動する団体「一般社団法人くらげれんごう」が、人の手で海洋マイクロプラスチックを効率的に回収できるビーチクリーン用具「くらげ5号S」をオンラインショップBASE（ベース）にて販売開始した。

アニエスベーは、2024年7月27日（土）から9月29日（日）の間、東京・青山の「アニエスベー ギャラリー ブティック」にて、「誰がマイクロプラスチックを食べているの？」展を開催している。

東京大学、海洋研究開発機構、群馬大学、製品評価技術基盤機構、産業技術総合研究所、日本バイオプラスチック協会の合同研究チームは、ポリ乳酸を除いたさまざまな生分解性プラスチックが、深海（水深200mより深い海）でも分解されることを、世界で初めて実証したと発表した。

2022年4月1日に、国内の脱プラ推進を目的とした「プラスチック資源循環促進法」が施行され1年以上が経ちました。国で定められた12品目の「特定プラスチック使用製品」を年間5トン以上使う大手事業者に、有料化や再利用といった対応が義務付けられています。LifeHuggerでは、プラスチック資源循環促進法の施行後に、スーパーマーケット各社が実際にどのような対応をおこなったかを調べました。

2022年4月1日から、「プラスチック資源循環促進法」が施行され1年以上が経ちました。ファストフードチェーン各社も、カトラリーやアメニティといったプラスチック製品の使用について再検討し、対応をおこなっています。 そこでL…

2022年4月1日に「プラスチック資源循環促進法（通称：プラ新法）」が施行され1年以上が経ちました。本法案により、小売店や宿泊施設といった事業者は、カトラリーやアメニティといったプラスチック製品の使用について再検討し、各社さまざまな対応をとっています。

Life Huggerでは、日常で利用するお店やホテルなどをまとめ、プラスチック資源循環促進法の施行後に、実際にどのような対応がおこなわれているのか調べました。

うみゴミ対策琵琶湖プロジェクト実行委員会は、繰り返し使えるリユース可能なお弁当箱「リパコ」を制作し、滋賀県大津市内にある飲食店3店舗で実証実験を開始した。食べたあとの空になったリパコをお店に返却することで、これまで発生していた容器ゴミを減らすことができる。実験期間は2月1日（水）〜28日（水）まで。

豪州発のアウトドアブランド「NAKIE（ネイキー）」は、ペットボトルのリサイクル素材を使った「フルリサイクルハンモック」を販売開始した。販売記念第1弾として、カラーバリエーション豊富なラインナップを用意している。ハンモックは、ひとつあたり37本分ものペットボトルを使って作られている。

ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営する株式会社ロイヤリティマーケティングは、SDGs達成に向けた取り組みとして展開している「Green Ponta Project（グリーン ポンタ プロジェクト）」にて、ローソンとのコラボ企画「地球に”ちょっとイイコト”しよう ～ローソン月間～」を開催中だ。実施期間は12月1日（木）〜12月31日（土）まで。