三菱地所株式会社が「丸の内 gramme Marché 2024」を2024年9月27日（金）～29日（日）の3日間で開催する。期間中、全国各地から集まった食材をグラム単位で販売する13店舗が出店予定だ。

株式会社クラダシが、「食のサステナビリティ共創・協働」をテーマにしたフォーラムの事前参加申し込みを、2024年9月13日より開始する。本イベントは2024年10月21日（月）と22日（火）の2日間にわたって開催される。

私たちの食卓に運ばれてくる食品は、世界中の水資源と深く結びついています。「バーチャルウォーター（仮想水）」とは、私たちが口にする食料を、生産された国ではなく、消費された国で生産する際に必要となる水の量を推定した数字を指します。今回の記事では、バーチャルウォーターという考え方を通し、私たちの食と水との関係について、現状と問題、私たちが日常生活の中でできることなどを分かりやすく説明します。

株式会社ファミリーマートが、バナナ、サーモン、ブロッコリーの規格外食材を有効活用したアイス、海鮮丼、素材菓子の3商品を発売した。2024年8月13日（火）から一部または全国の店舗で取り扱われている。

特定非営利活動法人APLA（アプラ）が、規格外バナナの存在を子どもたちに伝える絵本『バナナのらんとごん』の制作を進行中。9月30日（月）までCAMPFIREにて出版費用を調達するためのクラウドファンディングを開始している。

首都圏を中心に生協「パルシステム」を展開しているパルシステム連合会が、日々の暮らしの中で食品ロスを削減するために「ごちそうさま！365日アクション」を特設ページとSNSから呼びかけている。

食料の輸入による環境負荷を把握できる「フードマイレージ」。食料自給率が低い日本では、このフードマイレージの高さが問題となっているのを知っていますか。フードマイレージの計算方法や世界と日本の現状と問題点、さらにフードマイレージを減らすための食事選びのポイントなどを分かりやすく紹介します。生活の中でフードマイレージについて見つめ直してみましょう。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」が、全国各地の個性豊かなパンを紹介する特集「全国各地のパンを楽しもう！パン特集」を公開中だ。現地のパン屋を応援し、食品ロス対策や販路拡大に貢献することを目的としており、ふるさと納税の返礼品を検討しながら、全国各地のさまざまなご当地パンについて知ることができる特集となっている。

私たちの生活に必要な食品の期限には「消費期限」と「賞味期限」の2種類あります。それぞれの期限の意味や対象商品、表示方法などの違いが分かれば、毎日の暮らしの中での食品ロス削減に役立ちます。また、食品ロス削減のために一人ひとりができることについても、場面ごとに分けて紹介します。

「食料自給率」とは、国内で供給された食料のうち、国内で生産された食料の割合を指す指標です。日本の食料自給率は、先進国の中では特に低いとされています。この記事では、日本の食料自給率の算出方法や現状、課題などについて解説します。未来の食のため、そして食料自給率を上げるために、私たち消費者が生活の中でできる取り組みも紹介します。